介護施設の夜勤はどんな仕事をするの？応募前に知りたい最低限の知識と注意点

介護職の転職を検討しているかたの多くが不安に思っているのが「夜勤」です。

特養や老健のような入居施設で正社員として働く場合は、基本的には夜勤のシフトに入ります。日勤をメインに月に４回～５回ほど夜勤をしますが、夜勤のみのシフトに入る「夜勤専従」という働き方もあります。

介護夜勤の実態や、夜勤のモデルケースについて紹介します。

介護施設の夜勤は２交代と３交代制がある

介護施設のシフトには２交代制と３交代制があります。

３交代制の夜勤：２１時〜翌日７時の夜勤（休憩１時間）
２交代制の夜勤：１７時〜翌日１０時の夜勤（休憩２時間）

日本医療労働組合連合会の2017年度夜勤実態調査によると、全国の介護施設の７３％が、夜勤で１６時間以上勤務する２交代制シフトを取っています。

人員不足のために２交代制で回さざるをえない施設が多いですが、３交代制のほうが負担が少ないので働きやすい環境でしょう。

※正社員は２交代制でも、夕方から夜にかけては短時間勤務のパートさんが入ってる施設もあります。

特別養護老人ホーム（特養）の夜勤のモデルケースを紹介します。

夜勤の時間帯は職員一人当たりで見守る人数は20人～25人ほどです。

最も忙しくなるのは起床～食事の時間帯です。利用者が起床するのでコールが極端に多くなり、７時～８時の朝食時間は動かせないためです。

介護施設には厚生労働省による人員配置基準が設けられており、どの施設も基準を順守しています。

しかし人員配置基準ギリギリの介護施設では、当直明けにそのまま日勤のシフトに入らなければいけないことがあります。24時間通しで働くことになるので心身ともに疲れ果てますし、業務上のミスも多くなるのでできる限り避けなければいけません。

最近ではかなり少なくなりましたが、応募する施設の職場環境をよく見極めたほうがよいでしょう。

※入所者３人に対して看護職員か介護職員を最低１人配置しています。この基準を下回った場合は介護報酬が減額されます。

夜勤をすると１回の勤務で5,000円～8,000円ほどの手当てがでます。

夜勤なしで平均月給が30万を超える施設は少ないので、「介護施設で働くなら夜勤がないと…」と考えているかたが多いです。

日勤よりも少ない勤務日数で収入がアップする「夜勤専従」という夜だけ働く介護職員もいます。

夜勤専従はパートか派遣が多いですが、月に10日以上のシフトに入れる職員に対しては正社員採用している事業所もあります。

夜勤のデメリットは「施設によっては心身ともにきつい」ことです。

特養や老健のように一人当たりの見守る人数が多い施設では忙しいです。入居者の少ないグループホームはワンオペ（一人で全ての業務を行うこと）になるので、休憩時間が取りにくいデメリットもあります。

応募する施設の「介護度の重い利用者がどれだけいるか」「休憩時間はきちんと取れているのか」を確認するのが大切です。

介護職員の増加とともに、３交代制の介護施設は増えています。負担が少なくて働きやすい環境を選ぶなら、３交代制の事業所に応募することをおすすめします。

ハローワークで探してもなかなか見つかりませんが、介護専門の転職サイトや転職エージェントなら一発で見つかります。人気のある求人はすぐに応募が埋まってしまうので、定期的にチェックしておくとよいでしょう。

デイサービスやデイケア、ホームヘルパーのように夜勤のない介護事業所もあります。

介護の仕事に興味はあるけれど「わたしにも夜勤できるかなあ…」と不安なら、いっそのこと夜勤のない施設で働くことをおすすめします。

夜勤に関する話題に必ずと言っていいほど付いてくるのが離職率です。介護職の離職率は全職種平均より高いので「介護職の離職率は高くなっている」と説明しているサイトもありますが、実は介護職員の離職率は低くなっています。

参考：http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000062879.pdf（厚生労働省）

2016年では、介護職員の離職率は16.5%、全職種平均が15.0%でした。（※1年間で16.5%の職員が退職しているということです。）

「業界自体がブラック」なイメージが強いかもしれませんが、飲食業や宿泊業、不動産仲介業に比べれば低いです。特に飲食や不動産仲介は1年離職率が30%を超える事業所も珍しくありません。

ただし、働く介護施設選びを間違えれば「離職率が高すぎる」職場に当たってしまいます。応募する施設の職場環境や離職率はしっかりと見極めなければいけません。

転職エージェントを利用すれば事業所の職場環境が事前にわかりますし、離職率の低い事業所だけに絞って転職活動をすすめていくことができます。